中小企業における組織構造の5原則とその適用課題

組織構造の5原則は「効率的な組織運営のための基本ルール」です。
小さな会社では、この原則は必ずしも適用されませんが、会社が成長するにつれて、これらの原則に基づいた運営が必要になります。
組織に問題があると感じた場合、この5原則を見直し必要に応じて改善することで、組織の効率と生産性を向上させることができます。

◇組織構造の5原則

1.業務が分業化されているか？（専門家の原則）
各部門や個人が特定の業務に専門化し、その業務を効率的に遂行できるようになっているかを確認します。
2.権限と責任が一致しているか？（権限責任一致の原則）
各従業員が担当する業務に対して適切な権限を持ち、その権限に見合った責任を負っているかを確認します。
3.管理者の部下の数は適正か？（統制範囲の原則）
一人の管理者が適切に管理できる部下の数（通常は5～10人程度）を超えていないかを確認します。
4.指示は一人の上司からのみ受けているか？（命令統一性の原則）
従業員が混乱することなく、一人の上司から指示を受けられる環境になっているかを確認します。
5.権限移譲はできているか？（権限移譲の原則）
経営者や上位の管理者が、日常的な業務を部下に委譲し、重要な決定に集中できているかを確認します。

◇5原則の適用を阻む要因

中小企業の中には、組織構造の5原則を知っていても、これらの原則を無視した経営が行われていることがしばしあります。
その理由は2つあると考えています。一つは、経営者が自分で仕事をする方が確実で速いと考え、業務を他の人に任せないことです。もう一つは、経営者が「何でもできる＝優秀な従業員」と考えていることです。
これらはどちらも、経営者が自身の経験に基づいて優秀な従業員のイメージを作り上げ、従業員を評価してしまう問題を示しています。
しかし5原則を適用することで、従業員一人ひとりが自分の役割と責任を明確に理解し、専門的なスキルを磨く機会が増えます。
何でもできるマルチタスクは一見効率的に見えますが、実際にはタスク間で注意を切り替えることによるコスト（切替コスト）が発生し、結果的には生産性を下げる可能性があります。
そして会社や組織の目標を達成するためには、経営者だけでは不可能です。だからこそ、リーダーが重要な意思決定を集中して行うことができる組織構造の5原則が必要になってくるのです。